連載（日経バイオテク）

私が働いている創薬スタートアップが、2022年10月にシリーズAを調達してから 早くも1年以上が経ちました。創業当初は6人だった従業員は約30人に増え、プロ ジェクトも少しずつですが成果が見え始めて、会社は着実に成⻑していることが感 じられます。

2022年も同様の記事を書きましたが、非営利組織の米MassBioは、2023年9月6 日、マサチューセッツ州におけるバイオ・製薬産業の概況をまとめた「2023 Industry Snapshot」を公表しました。

今回は、創業初期の創薬スタートアップ内でのコミュニケーションについて書いてみようと思います。

今回は日本のアカデミアのシステムにはあまり見られない、サイエンティフィックアドバイザーの重要性について考えてみたいと思います。

日本政府は、2022年を「スタートアップ創出元年」と位置付け、岸田政権が「スタートアップ育成5か年計画」を発表しました。国全体で、スタートアップの重要性が認識されたことで、今後、日本のバイオ業界がイノベーションを生み出すエコシステムを構築できるかどうか、私も非常に興味があります。

先日、私が働いている創薬スタートアップ、米Matchpoint Therapeutics社が、シードとシリーズAを合わせて1億ドル（約137億円）を調達し、正式にローンチしました。

今回は、米CIC社のJessyLeClair（ジェシー・ルクレア）氏に、自身の役割やCIC Japan Deskの活動、日本におけるスタートアップのエコシステムを構築するために必要なこと、成功の秘訣などについて聞いてみました。

非営利組織の米MassBioは、2022年8月30日、マサチューセッツ州におけるバイオ産業の概況をまとめた「2022 Industry Snapshot」を公表しました。

さて、前回のコラムでは創薬研究における医薬品開発受託機関（CRO）の選び方について書きました。では仮に、目的のCROを選ぶことができたとして、実際に彼らとどのように仕事をするのでしょうか？

バイオ・製薬業界にとっては身近なCROですが、今回はその選び方について解説したいと思います。